長期的な成長に最適なプラン

Shopify Plusは、3年契約で月額$2,300、または1年契約で月額$2,500からとなっており、月払いでお支払いいただきます。

より複雑で売り上げ規模が大きなビジネスの場合、収益やビジネスモデルに応じて変動料金に切り替わります。詳しくは営業担当にご相談ください。

決済処理サービスにShopify ペイメントを利用していない場合は、Shopifyによる外部決済サービスとの統合維持費として、取引ごとに最小取引手数料が適用されます。

いいえ。追加ストアで複数のブランドを運営することはできません。ブランドごとに別のShopify Plus契約が必要です。つまり、すべての追加ストアで同じロゴが使用されることになります。

追加ストアとは、異なる言語や通貨���または卸売顧客向けに販売するために同一ブランドをローカライズしたクローンストアを指します。追加ストアについて詳しくはShopify Plus規約をお読みください。

追加ストアが必要な場合は、アップグレード後にShopify Plusサポートチームまでご連絡ください。

マーチャントサクセスプログラムの一環として、マーチャントサクセスマネージャーチームのサポートを受けることができます。このチームは、ブランドにとって最適なペースでビジネスを成長・拡大できるように設計された戦略的なフレームワークを通じて、ビジネスを成功に導くことができるよう訓練されています。具体的には、以下のようなサービスを受けることができます。

• **成功へのロードマップ：**ベストプラクティスを学び、主要なビジネスエリアにおける実用的なガイダンスを得て、独自の成長計画を策定します。

• **業界知識：**あらゆる業界の何千ものブランドとの長年にわたる経験や実践的な業務を通じて収集された貴重なインサイトに独占的にアクセスできます。

• **Shopify Plus コミュニティ：**急成長を遂げているShopify Plusブランドのネットワークに仲間入りし、Shopifyプラットフォームを最大限に活用するためのヒントやコツ、リソースを共有できます。

• **Shopify Plus アカデミー：**インタラクティブなオンデマンドコースを受講して、コマースの専門知識を身につけ、成長につなげます。

• **Shopify Plus優先サポート：**必要なときに、トップレベルのサポートを迅速に受けることができます。Shopify Plus優先サポートチームは大規模な事業者を専門としており、電話、チャット、またはメールで質問にお答えします。

規制された業界に該当する場合は、Shopify Plus営業担当者にお問合せください。規制業界には、新型コロナウイルス感染症 (COVID-19) のテストキットも含まれます。

多くのブランドは通常、1か月のオンライン販売が$80,000に達するとShopify Plusにアップグレードしますが、これはビジネスのニーズによって異なります。アップグレードに適したタイミングかどうかの判断が難しい場合は、Shopify Plus営業担当者にお問い合わせください。

ご登録後24営業時間以内にストアがShopify Plusプランにアップグレードされます。アップグレードが完了すると、その旨を通知するメールが届きます。��らに、Shopify Plus優先サポートチームの連絡先情報ともに、マーチャントオンボーディングプログラムであるJumpstartに参加するためのリンクが記載された紹介メールも送信されます。

Shopify Plusの管理ツールと専用ツールはすぐに使えるようになっているため、ストアのスタッフも開発者のサポートなしで大丈夫です。アプリを使用してチェックアウトをカスタマイズすることもできます。カスタムアプリを作成することも可能ですが、その場合は開発者のサポートが必要となります。

社内に開発チームがない場合、Shopify Plusパートナーのエコシステムをフル活用して、自社のニーズを満たすアプリの開発を依頼することができます。

Visa、Mastercard、American Expressで設定している、国ごとに異なる処理費用とネットワーク手数料の差額を考慮したうえで、Shopifyでは地域ごとに独自の手数料を設定しています。

最初の請求書は、Shopify Plus利用規約に同意してから30日後に届きます。現在ご利用のお支払い方法を使用して請求されます。

アップグレードの手続きが完了した後、管理画面からサポートにご連絡ください。Shopify Plusのプラン料金にクレジットを適用いたします。

組織を代表して署名できる権限のある方のみ、Shopifyのプランをアップグレードできます。この方は、お使いのアカウントに登録されたクレジットカードの名義人にあたります。

正式名称は通常、都道府県や市区町村、または国で法人設立または登記*を行った際、法人の種類を示す単語または略語で終わります。

法人名を確認するには、ビジネスに関連する公式な書類を確認するか、会計士または弁護士に相談してください。

*例：Inc.、LLC、Ltd.、Co.、Corp. LP、LLP、GmbH、S.A.、S.A. de C.V.、B.V.、N.V..、SASU、LBN、 A.G、S.A.SまたはSAS、S.p.A、S.p.o、SARLまたはS.A.R.L.、ApS、AB、s.r.o、sp. z o.o、d.o.o.、Ltda.、S.R.L.、A/SまたはAS、Oyなど。

**個人事業主として登録している場合、ビジネス名は「個人事業主 山田 太郎」と表示される場合があります。